都道府県指定都市教育センター所長協議会
所長協議会とは加盟機関リストサイトマップサイトマップ会員ページ
所長協議会とは加盟機関リスト
所長協議会の説明

 都道府県指定都市教育センター所長協議会の加盟機関における教育の内容や指導法及び現職教育の在り方に関する研究発表及び協議を行い,研修事業の充実と関係職員の指導力の向上を図る。

 

 

所長協議会の説明

会長   山形県教育センター所長 柏倉 昭夫

 都道府県指定都市教育センター所長協議会のホームページをご覧いただき、ありがとうございます。
 本会は、昭和36年に結成された都道府県五大都市教育研究所長協議会が母体で、全国産業教育センター所長協議会、全国理科教育センター研究協議会、全国理科教育センター協会及び全国情報処理教育センター指導者協議会の各協議会を統合して、平成15年に都道府県指定都市教育センター所長協議会として発足しました。現在は、66機関(都道府県47機関、指定都市19機関)が加盟しています。「教育センター相互の連携を密にし、その事業に関する調査研究を行うことにより、教育センターの活動の推進と、その施設設備の充実を促進し、もって教育の発展に寄与すること」を目的に、教育センターに関する資料の収集や管理運営に関する調査研究を行っています。

 さて、全ての校種で新学習指導要領が告示されました。新学習指導要領では、生きる力の具現化を図る3つの資質・能力として、「知識・技能の習得」「思考力・判断力・表現力等の育成」「学びに向かう力・人間性等の涵養」をあげております。これらを育むために、「主体的・対話的で深い学びの実現」に向けた授業改善、及び、カリキュラム・マネジメントによる学校教育の改善・充実も必要となります。
 このような状況のなか、教育課題の研究や教職員の研修に携わる私たちは、「主体的・対話的で深い学び」つまり「アクティブ・ラーニングの視点からの授業改善」をどのように実現していけばよいのか、そのために教員はどのような資質・能力を身につけるべきなのかなどを、引き続き考えていかなくてはなりません。

 平成30年6月14日に山形県天童市で開催されました研究協議会では、「新学習指導要領の下でのアクティブ・ラーニング」という研究協議テーマに基づいた研究発表を、茨城県教育研修センター様と埼玉県立総合教育センター様に研究発表をしていただき、出席していただきました各機関の皆様から、新しい時代に必要となる資質・能力を育成する視点からの御意見や情報提供をいただきながら協議を進めさせていただきました。
 この研究協議会の発表と協議が、全国加盟機関の活動の活性化に大いに資することとなり、全国の先生方の授業力向上、学校教育の更なる充実・発展に結びつくことを確信しますとともに、総会・研究協議会の開催に御協力をいただきました関係者の皆様、並びに御出席の皆様にあらためて御礼を申し上げます。

 来年度の総会・研究協議会は、徳島県での開催となります。これまで果たしてきた各教育センターの役割と使命について確認しあうとともに、次のステージに向けてさらに一歩踏み出す所長協、大会となりますよう全加盟機関をあげて支援していきたいと考えております。皆様の御協力をよろしくお願いいたします。